妊娠したかな、と思ったら、できるだけ早く産婦人科に相談をしてください。
市販の妊娠検査薬を使うという方法もありますが、特に妊娠3～4週目までは、市販の妊娠検査薬が陽性反応を示さないことがあります。陰性であっても妊娠している可能性があり、また陰性にもかかわらず月経が来ない、経血量が少ない、腹痛が続くなどの状態が見られれば、産婦人科にご相談ください。

また、京都市伏見区の産婦人科内科 石原クリニックでは、人工妊娠中絶手術についても対応しております。
●まだ学生(未成年)で子どもを育てることができない…
●性行為をした相手が不特定多数で誰の子か分からない…
●交際相手に子どもを堕してほしいと言われた…
などなど。さまざまな理由で中絶を選択しなければならない女性が当クリニックに相談に来られています。費用面も含めて、ご不明点はどんなことでもご相談ください。
なお、母体保護法により、妊娠22週目以降はいかなる理由があっても中絶することはできません。中絶についてお考えの方は、1日でも早く受診されることをおすすめします。

人工妊娠中絶を行うには、医師の妊娠の確定診断が必要です

妊娠の確定診断とは

母体保護法には、「妊娠の診断がはっきりするまでは、人工妊娠中絶を行わない」「診察時に正常妊娠と判断し得ない場合は、子宮外妊娠を考慮してあらかじめその旨を患者にその旨説明しておく」と明記されています。
ここでの「妊娠がはっきりする」とは、妊娠検査薬で陽性反応が示されたことではありません。妊娠検査薬や尿検査は近年非常に高精度となっており、妊娠そのものには高い確率で反応しますが、たとえば「正常に子宮に着床したかどうか（つまり、子宮外妊娠が起きていないか）」「胎嚢が見える前に流産していないかどうか」などの詳細な確認はできません。

人工妊娠中絶の場合

上記した理由により、産婦人科では、尿検査で陽性が出たからといって妊娠確定とはならず、妊娠５週目頃の胎嚢確認、6週目頃の胎芽確認、7週目頃の心拍確認を経て、妊娠の確定を行います。ただしこれが人工妊娠中絶の場合、事情が異なります。人工妊娠中絶の場合には、早期処置が母体の保護にもつながるため、一般的に胎嚢確認をもって妊娠を確定します。

早期の決断・受診が、人工妊娠中絶の身体的・精神的負担の軽減に直結します

人工妊娠中絶は、「初期中絶手術」（11週6日目まで）と、「中期中絶手術」（12週目～21週6日目）に分けられますが、これは単に時期が違うだけでなく、その手術の方法、リスク、また費用も異なります。
特に母体への負担という意味で、中期中絶手術は初期中絶手術より大きなリスクを持っています。
京都市伏見区の産婦人科内科 石原クリニックでは、中絶を決断された場合には、できるだけ早期に受診するようおすすめしております。また、出産が中絶かお悩みという方もぜひ一度ご相談ください。分からないこと、お悩みの理由をおききした上で、医師が中立の立場から、出産・中絶のそれぞれを選択した場合の今後のことをお話しさせていただきます。パートナーやご家族のご意見も併せて、ご判断いただければと思います。